工業高校教育とICTの活用：学習環境の革新に向けて

 

皆様、こんにちは。今日は、先日公開された国立教育政策研究所の報告書について触れたいと思います。これはICTを活用した学習形態の多様化に向けた学校施設の空間づくりに関するもので、工業高校教育にも多くの示唆を含んでいます。

報告書では、まず学習スペースを確保するために、教室外にロッカーや掃除用具入れを設置するという具体的なアイデアが提案されています。このような工夫を取り入れることで、実習やグループ作業などに使えるスペースを増やすことができると思います。

また、教室の壁面にホワイトボードを設置し、学習に活用するというアイデアも提唱されています。私たち工業科の学生たちは、タブレットを活用して設計図を描いたり、アイデアを共有したりすることがよくあります。しかし、この提案を導入すれば、学生たちの学習体験はさらに豊かになるでしょう。

さらに興味深いのは、報告書が学校空間を考える際のキーワードとして「コモン/シェア（専有しない）」「シームレス（連続性）」「リダンダンシー（冗長性）」などの6つの言葉を掲げていることです。これらの視点から、工業科の教育環境も再考する必要があるかもしれません。

例えば、「コモン/シェア」を意識することで、一部の特定の学生だけが使う場所ではなく、全ての学生が自由に利用できる空間を創出できるかもしれません。「シームレス」を意識すると、理論と実践が一体となった連続した学習の流れを形成することが可能になります。そして、「リダンダンシー」を考えることで、教育のバックアップ体制を整え、一部の設備が利用できなくなっても学習が続けられる環境を構築できるでしょう。

これからの高校教育においては、ICTの活用と学習環境の革新が不可欠となっています。私たち教員も、報告書の提言を深く理解し、生徒の学習環境を最大限に活用するよう努めてまいります。

これからも、教育環境改革についての新たな情報や見解を共有していきますので、どうぞお楽しみに。それでは、次回のブログ記事でお会いしましょう。

「高校生のワークライフバランスと将来の目標―教員の役割と変革の必要性」

 最近の調査結果によれば、日本の高校生はワークライフバランスを重視する傾向が10年前と比べて上昇しています。さらに、他の国々である米国、中国、韓国の高校生と比較しても、日本の高校生のワークライフバランスへの関心は高いということがわかりました。

一方で、職業選択時には「収入」を重視する傾向が見られました。しかし、興味深いことに、将来の目標や将来のイメージとの結び付きは薄いという結果も出ました。これに関して、調査に携わった専門家は、高校生のワークライフバランスへの敏感さを指摘し、日本の高校生が将来の目標を持ちづらいことが、収入を重視する要因になっている可能性があると分析しました。

この調査結果は、現代社会における高校生の心理や価値観の変化を反映しています。ワークライフバランスは、働き方や生活の充実度を考える上で重要な要素であり、若者たちが自分自身の時間と仕事・学業を調和させることに関心を持っていることがうかがえます。

一方で、将来の目標やイメージが明確でないことは、将来の選択に迷いや不安を抱く要因となる可能性があります。教育の現場では、この点にも目を向け、高校生が自分の興味や価値観に基づいて将来の目標を見つけられるような支援を行うことが重要です。

将来の選択において、収入だけでなく自己の成長ややりがいを重視することも大切です。高校生の皆さんには、自分自身と向き合いながら、将来のビジョンを描くことをおすすめします。将来の目標を持つことで、ワークライフバランスを実現し、より充実した人生を歩むことができるでしょう。

今後も高等学校教育の場では、生徒たちが自己成長とワークライフバランスを両立させるためのサポートを提供し続けることが求められます。教員も、生徒一人ひとりの個性や目標に寄り添いながら、将来への道を共に考え、歩んでいくことが大切です。

将来の選択において収入だけでなく、自己の成長ややりがいを重視することも大切です。高校生の皆さんには、自分自身と向き合いながら、将来のビジョンを描くことをおすすめします。将来の目標を持つことで、ワークライフバランスを実現し、より充実した人生を歩むことができるでしょう。

今後も高等学校教育の場では、生徒たちが自己成長とワークライフバランスを両立させるためのサポートを提供し続けることが求められます。教員も、生徒一人ひとりの個性や目標に寄り添いながら、将来への道を共に考え、歩んでいくことが大切です。

このような変化が進む中で、教員自身も常に進化し続けることが重要です。学校は単なる知識の提供だけではなく、生徒の成長をサポートし、将来の社会で活躍できる力を育成する場でもあります。教員は、生徒とのコミュニケーションを通じて、彼らの関心や目標に寄り添いながら、適切なサポートを提供することが求められます。

さらに、教員自身も常に学び続け、情報や知識をアップデートすることが必要です。現代社会は急速に変化しており、新たな職業や技術が次々と現れています。教員は、自らが学び続けることで、生徒たちに最新の情報やスキルを提供することができます。

日本の高校生が将来の目標を持ちづらい要因になっている収入重視の傾向に歯止めをかけるためにも、教員は自己の成長に注力し、生徒たちの多様なニーズに応えるための手段を模索していくべきです。

将来の社会で活躍できる人材を育成するためには、高等学校の教育が変革を遂げる必要があります。教員はティーチャーからコーチャーへの転換を図り、生徒たちの自己成長を促す存在となるべく努力しましょう。

最後に、高等学校工業科の教員として、生徒たちの未来を担う重要な役割を果たしていることを改めて自覚しました。生徒たちが自己の成長とワークライフバランスを実現するためのサポートを提供することで、彼らの可能性を最大限に引き出すことができるのです。

これからも工業科の教育の充実に向けて、知識の提供だけでなく、生徒たちの成長をサポートすることに力を注いでいきます。そうすることで、工業科の存在価値を高め、生徒たちが自己の将来に向けて輝ける道を見つけることができるようになるはずです。

ChatGPTの活用による教育現場の進化

皆さん、こんにちは。工業科電気科主任の黒川です。今回は、教育現場において注目されているテクノロジー、ChatGPTについてお話ししたいと思います。

近年、ChatGPTは教育の現場において大きな注目を集めています。なぜなら、ChatGPTは学習プロセスを支援する側面や教員の業務負担を軽減する側面を持っているからです。その利点を探ってみましょう。

まず一つ目は、教育プロセスの支援です。ChatGPTは選択式問題を作成するだけでなく、自由記述やレポートの添削もサポートすることができます。これにより、生徒たちへの問題提供がストレスなく試みることができます。また、ChatGPTは即座にフィードバックを提供することができるため、生徒たちは自身の誤りや改善点を素早く気付くことができます。これによって、より効果的な学習が促進されるのです。

次に、教員の業務負担の軽減です。教員は日々多くの課題に直面し、時間の制約の中で生徒一人一人に対応することが求められます。そこでChatGPTが登場することで、教員は自動的な回答やフィードバックの生成をサポートしてもらうことができます。例えば、選択式問題の採点や自由記述の評価など、煩雑な作業をChatGPTに任せることで、教員はより多くの時間を生徒とのコミュニケーションや個別指導に充てることができるのです。これによって、教育の質の向上につながることでしょう。

また、ChatGPTの活用は筆記問題の評価方法にも大きなインパクトを与えています。従来の評価方法では主観的な要素が含まれることがありましたが、ChatGPTの登場により客観的かつ一貫性のある評価が可能になりました。その結果、生徒たちはより公平な評価を受けることができ、自身の成長を正確に把握することができます。

教育現場においてChatGPTの活用は、学習プロセスの支援や教員の業務負担の軽減、評価方法の改善など、様々な側面で利点をもたらしています。ただし、AIが提供する情報には限界や不正確さもあるため、適切な使い方と組み合わせが必要です。教員自身もChatGPTを駆使し、生徒との寄り添った教育を実践することが重要です。

教育の世界も、テクノロジーの力によって変革の波を迎えています。私たち教員は、時代の要請に応え、常に進化し続けることで、より良い学びの場を提供していく使命を持っています。ChatGPTを活用し、より充実した教育現場を築き上げていきましょう。

以上、工業科電気科主任の黒川でした。

工業高校教育とAIの融合 - 文部科学省の新ガイドライン案とその意義

 こんにちは、皆様。本日は文部科学省が公表した、生成AIの利用に関する新たなガイドライン案について、私の視点からお話しします。工業高校の教育現場でAIをどのように利用するべきかについて、興味を持つ皆様と一緒に考えてみたいと思います。

文部科学省の新たなガイドライン案は、生成AIの教育活動への利用について、その目的達成が効果的か否かで適否を判断することが重要であると述べています。つまり、AIを利用するという手段そのものが教育の中心ではなく、AIが学習結果を向上させる具体的な手段となるかどうかが重要なのです。まずは限定的な利用から始め、その成果や課題を検証しながら、引き続き議論を深めていくことが求められています。

そして特筆すべきは、夏休みの課題についての留意点も含まれていることです。我々教員は、どのようにAIを活用しながら、生徒たちの自主性や思考力を伸ばしていくかという点を常に念頭に置くべきです。

自民党文部科学部会では、生成AIの基本を教えた上で積極的に活用すべきだという意見と、より慎重な利用が求められるとの意見が交わされました。このことからも、教育現場でのAI利用については、まだまだ見解が分かれている状況がうかがえます。

文部科学省は今後、再調整を行った上で、来週をめどに公表する予定です。私たち教員も、この新たなガイドラインを見据えて、どのようにAIを教育現場に活かすことができるか、自問自答し続ける必要があります。

私自身もこのブログを通じて、工業高校教育におけるAIの利用について皆様と一緒に考えていきたいと思います。それにより、我々教員が生徒たちの学びをサポートし、一緒に成長していく道筋が見えてくることでしょう。

教育の形は変わり続けています。しかし、その中心にはいつも生徒がいます。生徒たちが自らの力で情報を得、それを自分なりに解釈し、社会と自身をつなげていく。そのための手段として、AIを上手く活用できる教員でありたいと思います。

来週のガイドラインの公表を心待ちにしています。それでは、次回のブログでお会いしましょう。今後ともよろしくお願いいたします。

「でも」から始める会話はやめよう

 このタイトル本の要約より

「でも」から始める会話はやめよう。否定しないマインドをつくるためには、事実だからといって何を言ってもいいわけではなく、言われた相手がどう受け取るかを想像することが重要。また、自分は正しいという思考をしないこと、過剰な期待をしないことも大切。否定しないためには、言葉を返す前にブレーキを踏むことが必要であり、相手が話し終わるまで黙ったままでいることがポイント。また、相手の言葉をそのままナレーションすることが有効であり、セルフコーチングの習慣をつけることもおすすめ。

一昔前に、「メタ認知能力」の重要性について誰かと話した記憶が思い返される。正論をかざしても、相手に伝わらなければ（相手が行動できるように伝える）自己満足なだけである。私は岸見一郎先生の名著、「嫌われる勇気」の大ファンである。続編の「幸せになる勇気」も、である。そこでも、対人関係、マインドセットの重要性を学んだ。しかし、わたしも人間。いまだに、「あのとき、こう言う（伝える）べきだった」と反省することが多い。発した言葉はときに凶器にもなる。逆に、言葉が勇気づけにもつながる。ICT化が進んでいくが、人と人との関わりがますます重要になってくると考える。言葉というツールをうまく使えるよう、これからも学び続けていきたい。

寄り添う

 昨日、「ChatGPTに「思いやり」を教わるドクターたち」という記事を見ました。

医師たちはChatGPTを使って、患者に対する思いやりをもった接し方を学んでいる。患者は医師の思いやりを重視する傾向があり、ChatGPTは患者に寄り添う台本を生成することができる。ただし、AIが提供する情報には不正確なものもあり、医療現場での使用には注意が必要。医師たちはChatGPTを使って保険会社宛ての嘆願書を書いたり、患者のメールへの返信を代筆したりすることで、医療現場での雑事を軽減している。

というものでした。

教員も、ChatGPTを活用すれば、もっと生徒と寄り添うことができると確信しています。とかく、知識を教育したがるのが教員ですが、不確定要素の多い現代、自らあふれる情報からファクトチェックを行い、そこから学びや気づきを得て、アップデートし続けられる人が必要となっています。知識は教員からでなくとも、得ることは容易です。

ですので、教員はこれまでのティーチャからコーチャーになるべきです。そのためにも、進化し続けられる教員でなければ、これからの学校は存在価値が薄れていくと思います。

これからのパソコン教室

 パソコン教室。ほとんどの学校にはあるのではないでしょうか。GIGAスクール構想により、生徒一人ひとりに端末がいきわたりつつあります。

本校の工業科にもパソコン教室（以下、コンピュータ室）があります。現状、ワープロをしたり、レポートをまとめたりするのに活用されています。しかし、これらのドキュメントはタブレット端末を活用すれば、作成できます。しかも、複数人が同時進行で。検定試験は、パソコンでWordを活用し行われるため、現状コンピュータ室で行うしかありません。

これからも、こんな部屋で良いのでしょうか。前回にもブログで書いた通り、司法国家試験がパソコンでオンラインで行われるといわれています。これらから今後のコンピュータ室の在り方について、私は以下のようにすべきだと思います。

まず、オンライン対応でさまざまな検定試験が学校のコンピュータ室でできる環境。例えば、CBT方式（コンピュータ上でネットワークを活用してオンラインで実施されるテスト、電気工事士、電気主任技術者の国家試験も今年度からこの方式が併用されています。）にも対応できるネットワークを備えた部屋。

次に、工業科らしく、クリエイティブなことができる環境。たとえば、３Dプリンタ、VRゴーグル、クリエイティブなことにも対応できる高スペックの端末。思いついたら、すぐに形にできるラボのような部屋。こんな部屋があれば、生徒も職員も楽しく学校生活が送れるような気がします・・・そんな学校に進学したいという中学生も増えると思うのですが・・・

司法試験もパソコンで。

 日経新聞（2024.6.24）によると

司法試験も2026年度からパソコンでの受験に変わるとのこと。

●あくまで私自身の意見

日本のデジタル化は遅れていると言われています。これば、紛れもない事実。誰かがストッパーとなって先に進まないのだと思います。変化をしなければ（変化する環境[時代]に対応できなければ）滅びます。そんな学校に将来を支える我が子を通わせたいと思いますか？

我々が進めている教育はいたってシンプル、学びを楽しみ、生徒も教員も、その学びから未来を感じられる活動。これが、学校のあるべきスタイル。

法治国家である日本もやっと変わろうとしています。遅いと思いますが。でも、変化しないよりは変化から、トライ＆エラーを繰り返し、そこから学び、次に繋げる。一人ではできませんが、本校では同じマインドセットの教員が多くいます。

進み続けます。

 ●2023.6.22　記事より要約

鳥取市教育委員会は、中学校の部活動の顧問教員が大会や遠征試合の交通費などを自己負担していた可能性があることについて調査する方針を明らかにした。この問題については、日本中学校体育連盟（中体連）が主催する公式大会は「出張扱い」になるため、顧問教員の交通費を学校が負担するが、それ以外の競技団体などが主催する大会の場合、引率する教員の交通費は自己負担になる可能性が指摘されていた。この問題について、鳥取市教育委員会は今夏にも市内の小中学校などの教員を対象にアンケート調査を実施し、顧問教員の自己負担について実態を把握した上で、競技団体などと連携して補助の在り方を見直す予定だ。

鳥取市教育委員会は、部活動改革委員会を立ち上げ、部活動の地域移行を見据えた改革を推進している。この委員会は、鳥取市の小中学校の部活動において発生する課題について洗い出し、今年2月に「鳥取市部活動の地域移行の在り方に関する第一次提言」をまとめ、今年度から3年間を「改革推進期間」と定め、改革を加速させている。この改革の一環として、今夏に実施する予定だった市内の小中学校などの教員を対象にしたアンケート調査に、顧問の自己負担についての設問も盛り込んでいる。

この問題については、市議会6月定例会でも議員から顧問教員の自己負担について指摘があった。競技団体が主催する大会や県外の遠征試合のための交通費のほか、未経験の競技の部活動顧問になった教員が競技団体の資格を取得する場合の費用についても、自己負担している可能性が指摘された。鳥取市教育委員会の担当者は、「まず中体連など公式大会で自己負担が発生している場合は、何らかの改善をしなければならない。競技団体などから資格取得の補助がある可能性もある。それらを明らかにして、必要があれば競技団体などに申し入れをしていきたい」と説明している。

●以下、あくまで私個人の意見

今回の記事は中学校のものではありますが、高校もほぼ同様。やはり、そもそも論、しくみがおかしいのでしょうね。部活動における、生徒の人間成長をみるのは顧問として教員として有意義なものです。しかし、ネガティブな面ばかりが表に出すぎると、「ブラックだ！」とますます揶揄されていくことでしょう。客観性をもって、改善スべきところは改善し、本来教員として必要とされる生徒と向き合うべき時間を、テクノロジーを活用して生み出していきたいと思います。

ラズパイ

 ●ある記事

ソニーがラズベリーパイと提携したことで、低価格でエコシステムが充実したシングルボードコンピューターを採用することで、エヌビディアの高価なGPUを必要としないビジョンDXを実現する狙いがある。ラズパイの強みは、世界最大規模の開発者コミュニティ、圧倒的なエコシステム、教育用途としての広がりである。そのため、ソニーの新規事業責任者である柳沢英太氏は、AITRIOSを担う若い世代にも使われることを目指している。

ソニーの提携先であるラズベリーパイは、小型コンピュータとして使いこなせば、パソコン代わりにも使える。また、IoTの分野でも急速に浸透しており、世界中で多くの人々が活用している。これに対し、エヌビディアのGPUは、トヨタ自動車、ロボットのファナック、建設機械のコマツなどの業界のトップ企業が提携しているが、価格が高く、大きな消費電力が必要である。そのため、中小・中堅企業には手が届かない。そこで、ラズパイが登場し、その低価格で圧倒的なエコシステムを持つことが、ソニーにとって大きな魅力となった。

ソニーは、IMX500という半導体デバイスを開発し、イメージセンサーにAI処理プロセッサを組み合わせることで、AIが解析することができるリアルデータを得ることに成功した。これにより、人や商品が映った画像データから、AIが人数をカウントする、欠品を検知する、顧客の行動を特定するなど、様々なことが実現できるようになった。そのため、ソニーは、エッジコンピューティングと呼ばれる、端末・機器側でAI解析することで、サーバー側の負担を減らし、高速レスポンスに対応することができることを推進している。

ソニーは、AITRIOSというプラットフォームを構築し、センサーと一体化した半導体でAI処理することで、画像データを大幅に圧縮することができる。また、他社製のネットワークカメラ、AIアプリなどを束ねたプラットフォームを提供し、利用者に一式提供することができる。このように、自社と他社の機器やソフトを組み合わせることで、エコシステム戦略を推進している。このエコシステム戦略により、ソニーは、リアル世界のDXを実現することに成功している。

以上のように、ソニーがラズベリーパイと提携することで、低価格でエコシステムが充実したシングルボードコンピューターを採用することで、エヌビディアの高価なGPUを必要としないビジョンDXを実現することができた。また、ソニーは、エッジコンピューティング、AITRIOS、エコシステム戦略など、さまざまな取り組みを推進しており、リアル世界のDXを実現することに成功している。

●私見

「エヌビディア」、アメリカの半導体メーカで、AI競争が熾烈ななか、そのコアとなるべき素子GPUを生産しているグルーバル企業。2023年6月21日現在、時価総額が113兆円。桁違い。しかし、ソニーはラズベリーパイ（通称”ラズパイ”）と提携。エヌビディアとは一線を画し、教育の電子工作キットとして有名なラズパイと連携したのは、エンジニアの卵である若年層に未来を感じたからだという。

そうなんですよ、未来を担うのは「教育」なのです。学ぶことが楽しい学校を目指し、手を変え品を変え、活動していきまーす。

AIの教育現場でのガイドライン

 ●2023.6.22　記事要約より

文部科学省は、学校でのAI利用に関するガイドラインを公表する予定であり、同省は、夏前に公表する見込みであることが分かった。これには、「ChatGPT」などの生成AIを含んでおり、夏休みの課題だけでなく、著作権や情報セキュリティなど多様な観点が盛り込まれる方針である。専門家からの意見を取り入れつつ、具体的な例や視点を提供し、学校現場での適切な判断を支援することを目的としている。

政府のAI戦略会議は、5月26日に、教育現場における生成AIの扱いに関する重要なポイントを整理した。この中で、生成AIが宿題に使われ、生徒の作品の適切な評価が損なわれる、また、作文やレポートに生成AIを使うことで生徒・児童の創造力が低下する懸念があると指摘した。しかし、AIの利用により、生徒の理解度に合わせて教え方を調整する、AIとの対話的な教育方法を導入するなど、教育効果が上がり、教員の負担も軽減できる可能性もあるとしている。

文部科学省の担当者は、AI戦略会議で言及された透明性や信頼性のリスクだけでなく、AI利用において可能性にも触れる方針であると説明した。また、自治体の動きとしては、東京都教育委員会が6月13日に都立学校に対して、日記、読書感想文、プログラミングなどの課題において、生成AIの回答をコピーして使用しないよう指導する通知を出している。この通知は、不正確もしくは無意味な回答が出る可能性や著作権を侵害する恐れがあるなどの注意点を盛り込んでおり、生成AIの危険性だけでなく特徴や注意点を教員に知ってもらう必要があることを強調している。

学校での生成AI利用に関するガイドラインは、AI利用の可能性とリスクのバランスをとり、学校従事者のみならず生徒の意見も踏まえた、適切な判断を支援することを目指している。

●以下、あくまでの私個人の意見

・まず、”学校現場での適切な判断を・・・”使ってみなければ、どう活用できるかわかりません。まずは、先生方自らが使いまくってみることが重要かと。

・”生徒・児童の創造力が低下する懸念がある”ここ、重要だと思います。クリエイティビティ（想像力・創造力）は経験から生まれます。AIが持っている多くの経験は実経験ではなく、誰かが経験したものの伝達。本だってそうじゃないか！と言われたらそうなのですが、AIのデータを頼りすぎて考えなくなる（思考停止）に陥る危険性はあると思います。自分のことを棚上げして言いますが、最近の世代の人、考えるのをサボる人多いと思います。

・”可能性にも触れる・・・”ここです。実際、私も授業でAIを活用していますが、可能性は広がり続けている印象です。労働人口が減ることが確実となる時代に、テクノロジーを活用して様々な取り組みを行うことは絶対に必要だと思います！！

未来の教育

 ●ある記事の要約

ベネッセ教育総合研究所教育イノベーションセンター主催の「未来の教育を考える会」が開催され、約250人が参加しました。講演者たちは、それぞれが考える未来の教育について語り、参加者同士もグループに分かれて、講演内容や未来の教育について語り合う時間が設けられました。

講演者の一人であるHILLOCK初等部スクールディレクター兼校長の蓑手章吾氏は、新しい教育として外国語やプログラミングが導入されているが、「生成AIの登場などにより、もしかしたら5年後には、英語もプログラミングも必要ないよね、という世の中になっているかもしれない」と説明しました。また、東京都公立小学校の二川佳祐主任教諭は、「教員は『次に担任を持った人が苦労しないように』とか、『誰でも再現できるように』と言われることが多い。教育は組織的に行うものなので、汎用（はんよう）的なのは大事だが、自分にしか生み出せない価値は何なのだろうと考え続けている」と述べました。

「未来の教育について学ぶ喜びにあふれる環境が必要」という意見もありました。また、「自分たちがどう学んでいくのかが自然と語られる社会にしていきたい」という希望も表明されました。さらに、不登校児童生徒の支援をしている参加者は、「答えは子どもたちの中にある」とし、「子どもたちの声をいかに聴くかを大事にしていきたい」と述べました。

これらの意見から、教育を変えるためには、大人が学びを楽しむことが必要であるという点が共通して挙げられました。未来の教育に関する意見は多岐にわたりますが、全員が教育について真剣に考え、自分たちの役割を見いだすことができたことは大きな成果と言えます。

●記事にある
「教員は『次に担任を持った人が苦労しないように』とか、『誰でも再現できるように』と言われることが多い。教育は組織的に行うものなので、汎用（はんよう）的なのは大事だが、自分にしか生み出せない価値は何なのだろうと考え続けている」と述べました。

これ、少し考えさせられました。

確かにその通りで、持続可能性が求められる時代ではあるが、誰でも再現できるようにしたものが本当に良いの？！私自身、テンプレートなしでこれまでやることが多かった。性格上、自分のオリジナルで仕事するほうが、いろんな発想がでてきて楽しく仕事ができた。

これからも、クリエイティブに教育活動を行っていきたいと改めて感じた記事でした。

電力値上げ

 ６月１日から、各電力会社が一斉に値上げをしました。１日付けの記事の要約です。

大手電力7社が6月1日から家庭向けで契約者が多い「規制料金」を値上げします。電力各社が平均的な使用量とする家庭の電気料金は最大で2700円余値上げされます。高齢者施設や中小企業では、電気代の値上げで厳しい運営を迫られることになり、不安の声が上がっています。一方、再生可能エネルギーへの切り替えで負担軽減しようとする会社もあります。 大手電力7社が6月1日から家庭向けで契約者が多い「規制料金」を値上げすることにより、電気料金は最大で2700円余り値上がりします。高齢者施設や中小企業では、電気代の値上げで厳しい運営を迫られることになり、不安の声が上がっています。一方、再生可能エネルギーへの切り替えで負担軽減しようとする会社もあります。

私から生徒たちに一言。

生徒のみなさん、節電をすべき夏です。教室のエアコン、体育から帰ってきたら暑いからってつけっぱなしで行っていませんか?!電気もつけっぱなしで移動教室に行っていませんか？！確かに短時間の入り切りは逆に電気の無駄になりますが、１時間もつけっぱなしでは、何も冷やすもののない冷蔵庫のために電気代を支払っているようなものです。節約しましょう。健康被害を起こすような高い温度はダメですが、逆に冷たすぎるのも体に悪いですよ。

ChatGPTに肯定的

 教育新聞より（要約）
ある企業が行ったアンケートによると、ChatGPTなどの生成AIについて、約7割の小中学生の保護者が子どもに利用させることに肯定的であることが分かった。保護者からはAIの発展に向き合い、正しい姿勢で理解する必要があるとの意見が寄せられた。

私の考え

私自身、最近ChatGPT等の生成AIを使わない日がないといってもよいくらい、重要ツールとなっています。思考力低下をもたらすと言われていますが、校務や授業準備等において生産性は爆上がりしています。自分の知識の幅を広げたり、いままでは教科書をなぞらえるだけの授業だったものが、これらのAIのちからを借りることでアップデートできているのは間違いありません。

教師たちが、これらを使った上で、正しく使える子どもたちを育成することこそが、我々の努めだと思います。

日本に未来を創るのはこれからの人

 6/15付の教育新聞より要約（NotionAIによる）

日本若者協議会は、2021年4月に施行されたこども基本法にもかかわらず、日本の学校で子どもの権利が不十分に守られている状況にあると判断し、伊藤孝江文科大臣政務官に対して提言を行いました。これにより、児童生徒委員会が中心となり、子どもの権利を尊重した学校や教育の在り方を考える検討会議を設置することが決定されました。

提言の中で、日本若者協議会は、子どもたちが自分たちの興味関心に基づいた主体的な学びを追求できるようにするため、内申書の廃止を求めました。内申書は、学校生活で常に他者の評価を気にすることで自己肯定感を低下させるとして、廃止すべきだと主張しています。

また、提言では、高校の義務教育化についても言及されています。提言によると、高校受験が存在するため、中学校段階での評定や調査書が必要になり、競争を生み出しているとの指摘がありました。このため、高校の義務教育化が求められており、提言では、中学校段階での評定や調査書の廃止を求めています。

以上の提言は、民主主義を学ぶ機会を設けることや、生徒が外部の専門家に直接相談できる仕組み作り、成績付けや授業・教員評価への生徒参加、探究学習や対話型授業の増加、子どもの権利に関する啓発や包括的性教育の実施、いじめ対策の強化、勝利至上主義のスポーツ環境の是正、通学路の安全確保、生理休暇の導入など、多岐にわたる内容が盛り込まれています。

伊藤政務官は、提言について、子どもたちの声を聞く方向性には共感するとしつつ、具体的な実現については、いろいろ検討が必要だとコメントしています。今後も、子どもたちがよりよい環境で学ぶことができるよう、検討が進められることが期待されます。

私の主張

多様性（ダイバーシティ）←すぐ横文字にしたがる・・・嫌いではないですが。
が必要とされる時代、たしかにそうだと思います。その人が本来持つべき権利は尊重するべき。私が思うに今は過渡期。うちの娘を見ていても、自分の意志ではなく、（本当はあるのでしょうが・・・）分からないから誰かに聞いてみて、その意見と自分の考えが合っていればならＧＯ、そうでないなら熟考し直し。
話はそれますが、アドラーのこの世に他者があるから色々と悩む・・・的な感じです。

これまで培ったものを大切にしたいのはわかります。でも、タイトルに書いてあるとおり、これからの未来を担うのは今の若者。（若者という言い方も恐らく反感を買います。）我々、老害ができるのは、未来へのマインドセットを明るいものにすること、この一択だと思います。

我々がもつ、経験を、未来のための道標、マイルストーン、マインドセット、ありとあやゆる未来のために活用するときが、まさに今だと思います。

若年層が巻き込まれないためにできること。

とある企業が、若年層を狙った詐欺や悪徳商法の対策について、漫画で学べる教材「騙されない為の教科書」を制作し、全国に10万部を無料配布する。教材にはフィッシング詐欺やマルチ商法、アルバイト詐欺、タレント・モデル契約詐欺などの実例が含まれ、高校現場での積極的な活用を呼び掛けている。

ターゲットとなる若年層の詐欺被害について

とある企業が制作した「騙されない為の教科書」は、若年層を狙った詐欺や悪徳商法の被害を防止することを目的としています。成年年齢の引き下げに伴い、若年層をターゲットにした詐欺や悪徳商法に関する相談が増加傾向にあるため、このような教材が必要であることは明らかです。若年層が被害に遭う代表的なトラブルとして、フィッシング詐欺やマルチ商法、アルバイト詐欺、タレント・モデル契約詐欺などが挙げられます。このような実例を含め、教材は漫画などで分かりやすく解説されています。

「騙されない為の教科書」の役割と配布方法

「騙されない為の教科書」は、若年層が詐欺被害に遭わないために必要な知識を提供することが目的です。教材には、実例を交えた分かりやすい解説が含まれており、若年層にとって理解しやすい形でまとめられています。また、教材の配布については、全国の高校に10万部を無料で提供する予定で、HASSYADAI socialのウェブページから申し込みが可能です。

高校現場での積極的な活用を呼び掛け

HASSYADAI socialの三浦宗一郎代表理事は、「高校生の詐欺被害が増えている。詐欺の危険は、親や先生からは見えないSNSから近づいてくる。だまされないためには、知識が必要だ」と強調しています。そのため、教材の活用については、高校現場での積極的な活用を呼び掛けています。教員の皆さんも、この教材を活用することで、若年層の詐欺被害を防止するための一助となることができます。

まとめ

HASSYADAI socialが制作した「騙されない為の教科書」は、若年層の詐欺被害を防止するために作成された教材です。実例を含めた分かりやすい解説により、若年層にとって理解しやすい形でまとめられています。また、全国の高校に10万部を無料で提供することで、若年層に広く知識を届けることができます。教材の活用については、高校現場での積極的な活用を呼び掛けています。今回の取り組みによって、若年層の詐欺被害が減少することを期待しましょう。

私の思い

高校教育では、社会に出るための重要な教育が含まれています。

昔とは、情報の入手方法、それらの活用方法、あらゆる面において全く異なります。

疑心暗鬼になりすぎるのは、進化を止めることもありますが、正しい知識（リテラシー）を育成するべく、活用していきたいと思います。

著作権について

 今日は、著作権について書きます。

著作権に関する問題は、学校でも後を絶ちません。教員や自治体は著作権者に対し賠償金を支払うことがあります。先日の新聞でも、中学校校長が「無料　イラスト」と検索した素材を学校だよりで使用してしまい、その権利者の代理弁護士から著作権侵害を申告され、賠償金を払った事例が載っていました。学校において著作権を遵守することは非常に重要になっています。

しかし、学校においては、著作権に関する正しい知識が不足している場合があります。教員免許取得時の著作権に関する科目が必修ではないため、多くの教員は著作権に関する知識が十分に身についていません。また、学校は著作物の利用に関して許諾を得なくていいという誤解が広がっています。これらの誤解が招くトラブルは、学校にとって大きな問題となっています。

例えば、学校だよりや学級通信、PTA会報などに無許諾・無償でイラストや写真を掲載した場合は、「侵害」になる可能性がある。また、「著作権フリー」と書かれている場合でも、著作者自身が記した利用規約に「個人としては使っていいが、他者に見せてはならない」「ウェブ公開は認めない」などと書かれていることがあります。これらのトラブルを避けるためには、著作権に関する正しい知識を持つことが必要不可欠です。

一方で、学校においては、著作権例外規定により、授業や行事、委員会、クラブ活動などでの複製が可能になっています。しかし、著作権例外規定には、私的利用や、著作者の死後70年経過後の利用などが含まれるため、全ての学校において適用されるわけではありません。また、授業や行事であっても、オンライン授業や行事配信で著作物を使用する場合には、著作者の許諾を得たり、使用料を支払ったりする必要があります。

以上のように、学校において著作権を遵守することは非常に重要です。教員には著作権に関する正しい知識を身につけ、著作権問題を未然に防ぐことが求められます。また、自治体や学校組織においても、著作権に関する研修を積極的に行い、著作権問題を解決することが必要だと思います。

テクノロジを活用した校務改善

 

昨日、都内の高校生たちが、教員不足の解消のための予算確保などを要望する署名活動を行ったという記事を紹介しました。これに対し、私はテクノロジーを活用した教員の業務改善が重要だと述べ、今回はその一例を紹介します。

学校では、ほとんどの場合、年に数回、学級懇談会が実施されます。保護者の方々には、お忙しい中、学校に来ていただきお話をさせていただいています。その日程調整は、これまでは保護者の方に希望日をご記入いただき、担任が調整を行っていました。しかし、私は、Googleのカレンダーを活用して、直接保護者の方に予約していただく取り組みを昨年から行っています。予約が早いものが先になる以外は、保護者の方にとっても担任の業務効率化の面においても有用だと感じています。

今後も、テクノロジーを駆使して、さまざまな校務効率化に取り組んでいきたいと思います。

教員不足問題について

 6/8の教育新聞より

日本若者協議会教育政策委員会の高校生らが、教員不足の解消のための予算確保などを要望する署名活動を行い、教員の労働環境改善を提言した。提言には、教員数の増加と仕事の分担、教員の質を担保するための経済的支援や学び続けられる環境の整備、教員の正規雇用の進め方などが含まれる。署名は2万9000筆を超え、今後、小池百合子東京都知事や都教委などに提出する予定。

　ここからは私の考えを述べます。 教員不足は、重要な課題の一つです。その背後にはさまざまな要因があると考えられます。まず、教員の業務量が多すぎるという問題があります。授業だけでなく、部活動の指導、進路指導、保護者との面談など、教員の仕事は多岐にわたります。教員一人あたりの業務量が多すぎると、教員のストレスは増大し、職場離れを促進させる可能性があります。また、教員は専門的な知識と技能を要求される職業ですが、その労働条件や給与適正化は、教員のモチベーションを保つためにも重要だと思います。そして、教員自身のスキルアップやキャリアアップを支援する制度の整備も重要です。教員が自己成長を感じ、長く教育現場で活躍できるような環境を提供することで、より多くの人が教員という職業に就く意欲を持つことが期待できます。
　今後劇的にこの問題が解決されるとは到底感じられません。そういう状況において、２つしか方法がないと私は考えます。今までやっていたことを思い切ってやめるか、もしくは今までやっていたやり方を大きく変えるか。後者において、テクノロジーの力を活用することも重要だと考えます。
　まず、教材のデジタル化は、教員の業務負担を大いに軽減することができます。教員が使用するテキストやワークシートをデジタル化することで、教材の準備時間が短縮され、また生徒への配布や更新が容易になります。さらに、デジタル化された教材は自己学習の支援にも役立ち、生徒が自分のペースで学習することを助けます。また、AIやデータ分析の活用も見逃せません。AIは、採点や成績分析といった作業を自動化し、教員の負担を軽減します。すでに、ChatGPTを活用した問題作成や教材研究を実践しており、授業段取りをかなり効率的に行うことができています。
　以上のように、テクノロジーを活用することで、教員の業務の生産性を向上させ、教育の質を高めることができます。また、空いた時間を本来教員として必要な生徒と向き合う時間に充てることができます。
　今後の社会を支えていくのはこれからの子どもたちです。その未来に関われることを誇りに思い、これからも実践していきます。

電子決済詐欺

 6/14付の新聞記事より

とある県の公立高校で、4月に生徒が詐欺行為に関与している可能性があると学校から報告を受けたと県教育委員会が発表しました。複数の生徒が電子決済アプリを使ったとされる詐欺事件が発生し、県警が捜査を進めています。学校も生徒について聞き取りを進めていますが、詳しい内容については明らかにされていません。

デジタル化が進み、便利な反面、高校生でも犯罪に手を染められる時代になりました。手軽さを悪用して、面識のない相手にも送金や請求ができるため、個人間のやり取りには注意が必要です。

私は授業でコンピュータリテラシーという科目を教えています。とかく、コンピュータスキルの上達に注力しがちですが、今回の新聞記事から、正しく扱える（リテラシー）教育の重要性を改めて感じました。ただ、危険だから使わせない教育ではなく、危険を理解し正しく使える教育を心がけていきたいとも考えています。

全固体電池 実用化近し

 本日付けの新聞記事より

トヨタ自動車は電気自動車(EV)の航続距離を伸ばせる「全固体電池」 について、2027~28年の実用化を目指す方針を1日までに明らかにした。 課題としていた耐久性の向上に成功し、実用化に一定のめどがついたという。 次世代電池の早期投入は、EVで先行する海外勢に追いつく鍵となる。 静岡 県の研究拠点でメディア向けの技術説明会を開いた。

まず、全固体電池について

電池は、電気エネルギーを供給するためのツールで、主に三つの部分で構成されています。つまり、正極（プラス側）、負極（マイナス側）、そして電解質と呼ばれる部分です。電池が作動するとき、負極から正極へ電子が移動します。そして、それが電気エネルギーとして利用されます。この電子の移動を助けるのが電解質の役割であり、これにより電子がうまく流れることができます。以上が通常の電池についての説明です。次に、全固体電池について説明します。全固体電池とは、すべての部分が固体でできた電池であり、正極、負極、電解質が全て固体でできています。通常の電池と何が違うのでしょうか。一般的なリチウムイオン電池などは、電解質が液体です。しかし、液体は漏れるリスクがありますし、場合によっては発火する可能性もあります。それに対して全固体電池は、全て固体なので漏れたり発火するリスクがほとんどありません。これにより、より安全で、さらには高いエネルギー密度を持つことが可能になります。ただし、全固体電池の電解質は固体なので、電子の移動を助けることが難しいです。そのため、科学者たちは電子がスムーズに動く固体電解質を見つけるために多くの研究を行っています。 全固体電池は、その安全性やエネルギー密度の高さから、電気自動車やスマートフォン、さらには宇宙探査など、多くの分野での利用が期待されています。リチウムイオン電池と比較して、安全性が高く、急速充電が可能などの特長があります。トヨタ自動車は、全固体電池を搭載したEVの航続距離を現有のリチウムイオン電池の約2倍に引き上げることを目指しており、2027年から2028年にかけて実用化を目指すと発表しています。今後も研究開発を進め、実用化に向けた取り組みを続ける予定です。

日本はEV普及が進んでいません。私もいつかEVを購入と考え、自宅車庫には200V充電コンセントを10年前に設置していますが、充電時間の長さ、EV普及率の低さ、車そのものの値段の高さなど、さまざまな理由でEV購入には至っていません。 今後、固体電池が主流になれば、EV購入も視野に入ってくるかも・・・

学び続ける力を養う場所：学校

 

はじめに

学校は、多くの人にとって学びの場です。学校で習得することは、その後の人生に大きな影響を与えます。私は常に学校が学び続ける力を養う場所であると考えています。以下では、その理由を3つ挙げて説明します。

学び続ける意欲を刺激する環境

学校は、新しいことを学び続けることを奨励する環境です。授業や課外活動を通じて、多様な知識や技能を習得することができます。また、良い成果を得るためには、自分自身を常に改善することが必要です。このような環境が、学生たちに学び続ける意欲を刺激し、将来に向けた学びの欲求を養います。

例えば、本校では毎朝、読書の時間を設けています。この時間は、教科書には載っていない先駆者の知識・教養を学べる貴重な機会です。このような時間を設けることで、学生たちは自分の興味関心を広げ、学び続ける意欲を刺激されます。

失敗を経験し、それを乗り越える力を身につける

学校での経験は、必ずしも成功することばかりではありません。失敗や挫折を経験することもあります。しかし、そのような経験は、生徒たちがそれを乗り越える力を身につける機会になります。失敗から学び、次に向けて前進することができるようになることは、学び続ける力を養う上で非常に重要です。

例えば、授業での発表や課題提出でのミスや不合格といった経験は、生徒たちが失敗を経験し、それを乗り越える力を身につける機会となります。また、部活動などの課外活動でも、失敗を経験することがありますが、そのような経験は、生徒たちが自分自身を改善し、練習し続けることで克服することができます。

学習習慣を身につける

学校は、学習習慣を身につけるための最適な場所です。授業や宿題の時間管理や計画を立てること、効果的な学習方法を模索することなど、学生たちは様々な学習習慣を身につけます。これらは、将来においても、学び続けるための基礎となるものです。

例えば、授業や宿題の時間管理をすることは、学生たちが自分自身のスケジュールを管理する方法を身につけることに繋がります。また、効果的な学習方法を模索することは、学生たちが自分自身に最適な学習方法を見つけることに繋がります。これらの学習習慣は、将来において学び続けるための基盤となります。

まとめ

学校は、学び続ける力を養うための貴重な場所です。学び続ける意欲を刺激する環境、失敗を経験し、それを乗り越える力を身につける機会、学習習慣を身につけるための場所として、学校での学びは、将来に向けた重要な基盤を築くことになります。

今後のAI社会において、これまで保証されていたものが崩れる可能性が大いに考えられます。人間が本来もっている”学ぶ”ことの楽しさを伝えられるよう、これからも一教員としてサポートしていきたいと思います。

GIGAスクール構想について思うこと

 ９日の閣議後、永岡文科大臣は会見で以下のような指針を示しました。

GIGAスクール構想の端末更新費用について国費負担を目指す考えを示した。自治体ごとに格差が生じることを避けるため、国費負担の方針を盛り込むよう求める声が上がっている。政府が示した骨太の方針の原案では更新費用の負担に関する考え方は明記されておらず、与党などとの調整によって内容が修正される可能性がある。

このことについて、考察します。

GIGAスクール構想の財源問題

様々な観点からの課題

GIGAスクール構想は、子どもたちが1人1台のタブレット端末などを使って学ぶことを目的としています。しかし、この計画には様々な課題があります。その中でも最も大きな問題の一つが財源問題です。GIGAスクール構想の端末更新費用は自治体に負担されることになっていますが、その負担額は自治体によって大きく異なるため、財政力の弱い地方自治体では実施が困難となる恐れがあります。

国費負担の必要性

永岡文科相は、GIGAスクール構想の端末更新費用について国費負担を目指す考えを示しました。自治体ごとに格差が生じることを避けるため、国費負担の方針を盛り込むよう求める声が上がっています。なぜなら、自治体によって財政力や人口密度が異なるため、端末更新費用の負担によって地域格差が生じる恐れがあるからです。国費負担が実現すれば、すべての自治体で均等にGIGAスクール構想を進めることができます。

骨太の方針の影響

政府が示した骨太の方針の原案には、端末更新費用の負担に関する考え方が明記されていないため、与党などとの調整によって内容が修正される可能性があります。しかし、永岡文科相が国費負担の必要性を強く主張したことで、政府内でも議論が進むことが予想されます。今後、地方自治体や教育関係者からの声にも耳を傾けながら、GIGAスクール構想の財源問題に取り組んでいくことが求められています。

結論

GIGAスクール構想は、日本の教育を変革する大きなプロジェクトです。しかし、実施にあたっては様々な課題があります。特に財源問題は、地方自治体にとって大きな負担となるため、国費負担の必要性が高まっています。政府が今後どのような方針を示すのか注目が集まるところです。GIGAスクール構想の成功に向け、財源問題を解決するための取り組みが求められます。

本校における私の思い

県下、本校を含む４校は保護者の協力の下、所持するタブレットを自分の端末として（県から貸与されるものではなく）活用しています。ここが重要ポイントで、自分のものだから、使いまくれるのです。借り物ではなく、自分のものだから・・・。自分のものだから、大事に扱い、それらを活用する能力（リテラシー）が育まれるのです。確かに、負担は強いられます。しかし、今後の情報化社会を生き抜くためには、絶対に必要なスキルを育成できていると確信しています。