生成AIと工業高校教育

 皆さん、こんにちは。今日は２学期の始業式。

今回は、これからの社会の大きなターニングポイントと考えている生成AI（人工知能）が工業高校の教育、そして一般的な労働環境にどのような影響を与えるかについてお話ししたいと思います。

生成AIは医療からエンターテイメント、さらには教育の現場まで多岐にわたる産業でその利用が進んでいます。この技術の進化は、仕事に対する新しい視点やアプローチをもたらし、ポジティブなチャレンジの機会とも捉えられます。例えば、生成AIを活用して工業デザインのアイデアを生み出す、または複雑な数学的計算を効率的に解くといった具体的なアプリケーションが考えられます。

最近、国際労働機関（ILO）が生成AIに関するレポートを公表しました。そのレポートでは、生成AIが労働を「破壊する」のではなく、「補完する」可能性があるとの見解が示されています。これは極めて重要なポイントであり、我々教育者も考慮しなければならない事柄です。

もちろん、生成AIには課題も多く存在します。労働の代替という側面や、データの取扱い、倫理に関する問題など、解決しなければならない問題も多々あります。特に工業高校で扱うような技術職においては、AIが作業を効率化する一方で、人の仕事が減る可能性も考慮しなければなりません。

工業高校としては、このような新しい技術の影響をしっかりと理解し、生徒たちに正確な知識とともに、倫理的な視点も教える必要があります。生成AIの存在を知り、それに対応するスキルを持つことが、今後の社会で生き抜くための重要な武器になると確信しています。

残念ながら、香川県は生成AIにおいては消極的姿勢と言わざるを得ないのが現状です。生成AIは、ポジティブなチャレンジの機会をもたらす一方で、もちろん、労働の代替や倫理面などの課題も有します。

工業高校教育においても、この新しいテクノロジーをどのように取り込むかが問われています。

我々教員は、生徒が未来で直面するであろうこれらの課題に対処できるよう、教育の質を高める責任があります。そのためには、テクノロジーを恐れず、使ってみてその有用性をスピーディーに判断できる環境が必要である、と強く願うのみです。

イケアの着替え時間賃金問題と工業高校教育の質への示唆

 最近、家具小売り大手のイケア・ジャパンが従業員に着替え時間の賃金を支払っていなかったという話題が注目されました。この問題については、イケア側が9月1日から着替え時間に対する賃金を支払うと発表し、多くの人々がその反応を注視しています。労働基準法には着替え時間が労働時間に該当するかどうか明確な規定はありませんが、最高裁の判断では、使用者から義務付けられた場合は労働時間に当たるとされています。

このような社会的な問題が浮上すると、我々工業科の教員としては、何を生徒に教えるべきか、という点について考えさせられます。

イケアのケースでは、法の解釈と倫理的な判断が交錯しています。これは、未来のエンジニアや技術者たる我々の生徒たちにも大きな示唆を与える問題です。技術だけでなく、法や倫理についてもしっかりと考えられる人材が求められる時代です。

イケアが新しいルールで、着替え時間を一律5分とし、計10分間を1日の労働時間に含めるとしています。これは、「時間の価値」についても我々と生徒たちが考える良い機会です。特に工業においては、効率や時間管理が重要なテーマであり、どのように時間を価値あるものとして扱うかが問われます。

こうした社会的な問題から、何を学び、何を教えるか。それは我々教員が常に考えるべき課題です。技術的なスキルはもちろん大切ですが、それだけではなく、社会全体としてどうあるべきかを考え、判断できる力を育むことが重要です。

教育の場としての工業高校は、これからも進化し続けるべきです。そのためには、我々教員自身も進化し続ける必要があります。

興味を持っていただけた方々には、是非とも工業高校の世界に足を踏み入れてみてください。新しい発見と成長が待っています。

技術情報のシェアと学びの環境

 こんにちは、高等学校工業科の主任です。現代の学生たちはSNSを利用して情報を得ることが多くなっています。その中で、私たち教育者としても、どのようなSNSがあるのか、それぞれの特性や利用方法について理解することは重要です。今回は、一般的なSNS利用の傾向と、私たち工業分野におけるSNSの有効な活用方法について考察してみたいと思います。

1. SNSの利用傾向

X(ツイッター）の利点

X(ツイッター）は専門家や技術者が多く集まる場所として知られています。文字主体のため、情報取得がしやすく、ツイートという形式でささいな情報から専門的な情報までシェアできる点が特長です。また、オフラインの出会いへとつながるケースも多く、新しい繋がりや学びの機会が広がっています。

インスタグラムの活用法

インスタグラムはビジュアル情報が中心で、特にデザインやアート分野での情報共有やインスピレーションを求める際には非常に役立ちます。また、「Dazzカメラ」のようなカメラアプリとの連携も人気で、新しい表現方法やアイディアを見つけることができます。

2. SNSに求めるもの

多くの人々はSNSに対して、適度なくだらなさを含む情報交換や、異分野の専門的な情報の解説を求めています。また、UIのカスタマイズ機能や簡易な設定、検索や翻訳機能などのユーザビリティも重視されるポイントとなっています。

私たち工業分野にとって、これらのSNSは新しい技術や知識を共有する場所として、また学びの環境として非常に有益です。生徒たちと一緒に、これらのSNSをうまく活用して、新しい学びの機会を増やしていきたいと思います。

学校を核とした持続可能な地域づくりの取り組み

最近の環境教育に関する動きについての興味深い情報をお伝えしたいと思います。

環境教育等推進専門家会議にて、学校を中心に持続可能な地域づくりへの取り組みが報告されました。これは、私たちの学びの場が地域社会と連携し、より良い未来を築くための役割を果たす素晴らしい例です。

北海道の羅臼小学校では、地域の宝、昆布漁師から直接昆布の切り方を学びました。子供たちはその経験を基に「こんぶ図鑑」を作成し、昆布の価値や地域の文化を伝える素晴らしい取り組みをしています。

また、新渡戸文化中学校・高校では、従来の修学旅行とは一線を画す方法を導入。持続可能な取り組みを実践する自治体を訪れるスタディツアーを実施しています。このような取り組みは、生徒たちに持続可能な社会を形成するための具体的な方法や考え方を学ぶ大きな機会となっています。

そして、周防大島高校では、学校の枠を超えた取り組みを見ることができます。生徒のアイデアが産官学のステークホルダーによってサポートされ、地域循環共生圏づくりのプラットフォームが構築されています。

これらの実践は、私たち教員が学びの場をどのように捉えるべきか、そしてどのように地域と連携して教育活動を進めるべきかを示してくれます。環境教育の課題として、質や効果を高めるには教師のアンテナの質を高める必要があります。ただ学校現場は教師の異動があり、環境教育の目的を共有し続けるのが難しいとされています。異動してすぐにアンテナを高くする教師もいますが、教師の力量に左右されてしまう面は往々にしてあります。外国語教育が入ってきたり、ICT教育が入ったりと、『総合的な学習の時間』にまで教材研究をする余裕が生まれないのが現実としてあります。そのため前年度と同じ活動に陥りやすいのが現状です。

「環境教育をいかに持続可能にしていくか」と、教員の負担の大きさの解決が重要です。

流行りものより、好きなもの。

 好きなものはあなたを幸せな気分にする。

他人からどう見られようが、遅れていようが関係ない。

熱をもって好きといえるものがあるって、かっこいい。

好きがそんな自分をつくっていく。

NASAが示した世界の気温変化

 地球変動、ほんと真剣に考えないと・・・

https://twitter.com/i/status/1694462169168085264

目指す学校

 

これからの学校はこうあるべき。

共有させていただきます。

「Tokyo Education Show」から学ぶ

 先日、「Tokyo Education Show」という教育研究フェスが東京学芸大学で開催されました。このイベントはオフラインとオンラインのハイブリッド形式で行われ、多くの教育関係者が参加しました。特に興味深かったのは、新時代の教育と教員キャリアについての議論です。今回は、その内容についてお伝えしたいと思います。

新たな教育の風：広島桜が丘高校の桐原副校長

驚くべきことに、広島桜が丘高校の桐原琢副校長は新卒1年目でその役職に就任しました。彼が進める教育改革は、「自考自創」を新たな教育理念として掲げ、生徒が「自分の人生を創り出す力」を身につけることを目的としています。

彼の言によれば、教育現場で一般的な「定期テスト」や「教員主導の行事」などは廃止し、生徒主導で行事を運営し、成績も教員と生徒でつけるように変更しているとのこと。これは、生徒一人ひとりの個性や能力に焦点を当て、多様性を尊重する新しい教育スタイルと言えるでしょう。

教員の挑戦と視野：日野田校長のメッセージ

日野田直彦校長もまた、教員のキャリアについて独自の視点で語りました。彼によれば、「キャリアを極めることも重要だが、時には全て捨てて新しい視点を持つことも大事」とのこと。これは、教員が時代の変化に柔軟に対応するためには、常に新しい挑戦と視野の拡大が必要であるというメッセージです。

私たち工業科で考えること

このような新しい動きに触れると、私たち工業科でも進化し続ける必要があると強く感じます。技術や知識は重要ですが、それだけでは不十分です。生徒たちが多様な価値観やスキルを持ち、自分自身で考え行動できるように、指導方法も進化させなければなりません。

何より重要なのは、生徒たちが「生きたいように生きられる力」を育むこと。そのためにも、私たち教員が挑戦し続け、新しい教育スタイルに柔軟に対応することが求められています。

最後に、桐原副校長が強調したように、「教員とは、挑戦し続ける人、常にアンテナを張っている人、生徒を信じて待てる人、そして何より、楽しんでいる人」であるべきだと私も思います。新しい時代の教育界で、私たちが果たすべき役割について、これからも取り組んでいきます。

岐阜県の大学生調査から見える現状

今日は岐阜県教育委員会が公表した「教職魅力化に関する大学生調査」の内容について、少し考察してみたいと思います。

労働環境の課題

この調査によると、教員にならなかった学生が多く挙げた理由の一つは「休日出勤や長時間労働のイメージがあるから」（79.0％）であり、次いで「職務に対して待遇（給与など）が十分でないから」（64.4％）が続きます。この結果からもわかるように、労働環境が教員を志す障壁となっていることが明らかです。

スキルに対する不安

また、授業の進め方やいじめ問題に対する対応など、教員としてのスキルへの不安を感じる学生も一定数存在しました。具体的には、「教員としての適性がないと感じたから」（54.6％）、「授業ができるか不安だから」（53.3％）、「いじめや問題行動への対応ができるか不安だから」（49.4％）といった回答がありました。

魅力を感じる学生

一方で、教員になることを選んだ学生は「児童や生徒と関わることが好きだから」（96.5％）、「自分の取得する免許の教科・領域が好きだから」（91.3％）といった、教職の魅力ややりがいに引かれているようです。

総評

教職には確かに多くの課題がありますが、それでもなお、多くの学生が教職の「やりがい」を感じ、教員としての道を選んでいます。実際、教員を目指し、毎年、卒業生たちが教育実習にやってきます。私たち現場の教員も、このような調査結果を真摯に受け止め、教育現場での改善に努める必要があります。教育のありかたが大きく変わろうとしてます。そのためには、我々自身も変化を恐れず、それらに対応することが重要です。生徒に進化（改善）を求めるなら、我々もつべこべ言わず、やってみること、これに尽きると思います。やってみてから、見えてきたことを共有し、改善していく。これが本校が”選ばれる学校”になる必要最低条件だと思います。

そして、工業高校に関わる皆さんにも言えることですが、新しい技術や知識だけでなく、人としての成長やスキルも重要です。教員が「コーチャー」になり、生徒一人ひとりに寄り添った教育を実現することで、より良い教育環境を作り上げられると信じています。

以上が、岐阜県教育委員会が行った調査についての私の考察です。

子どもたちの居場所つくりに必要なもの

 今日は、子どもたちの居場所づくりに取り組む「#学校ムリでもここあるよ2023キャンペーン」について紹介します。

夏休み明けに学校に行くことがしんどいと感じる子どもが増えているのを背景に、全国各地の子どもの居場所づくりに取り組む団体が連携して、特設サイト上で学校や家庭以外の安心できる居場所や相談場所を紹介しています。このキャンペーンは、2019年から毎年夏休み明けに行われており、フリースクール、子ども食堂、プレーパークなど、全国各地の子どもの居場所の情報を紹介しています。

オープニングイベントが8月20日にオンラインで開かれ、ハンズオン埼玉の西川正副代表理事、豊島子どもWAKUWAKUネットワークの栗林知絵子理事長、フリースクール全国ネットワークの中村尊代表理事、パノラマの石井正宏理事長が登壇しました。彼らは、「こどもまんなか」というテーマで、子どもたちの生きづらさをどう減らし、寄り添う支援につなげていけるかを話し合いました。

モデレーターの西川副代表理事は、子どもの状態と学校に行く・行かないを組み合わせた4象限の図を提示し、「子どもたちが良い状態にいられるのかどうか」を共通の目標にするべきだと述べました。

これに対して、中村代表理事は、「苦登校」の子どもたちが自死を選んでしまうこともあると指摘し、「子どもが休みたいと言えば、『分かった、休もう』と言ってほしい」と保護者や教員に呼び掛けました。

石井理事長は、高校での「居場所カフェ」の活動を紹介し、「信頼貯金」をためておくことの重要性を強調しました。

栗林理事長は、「学校の先生も相談すれば何とかなるという体験がないのかなと思う」とし、学校と地域が連携できる社会になってほしいと話しました。

石井理事長は、学校が福祉的な機能を強化し、さまざまな民間との協働でケアができるようにすべきだと提案しました。

西川副代表理事は、「先生の余裕のなさが『苦登校』の子どもを生んでいる。これが根本的な問題なのかもしれない」と応じました。

私たち教員は、校務をこなすことも重要ですが、生徒たちと向き合うことが重要かつ必要です。そのためには、テクノロジーの力をフル活用してその時間を生みだす、これが私の使命だと考え、これからも活動していきます。

人生の大半を占める仕事が楽しくなかったらもったいない。

 仕事には人生の大半の時間を割くので楽しんだ方がいい。

ちなみに、楽しいから本気になるのではなく、本気になるから楽しくなるらしい。

それでも、もし楽しめなかったら辞めちゃおう。