子どもたちの居場所つくりに必要なもの

 今日は、子どもたちの居場所づくりに取り組む「#学校ムリでもここあるよ2023キャンペーン」について紹介します。

夏休み明けに学校に行くことがしんどいと感じる子どもが増えているのを背景に、全国各地の子どもの居場所づくりに取り組む団体が連携して、特設サイト上で学校や家庭以外の安心できる居場所や相談場所を紹介しています。このキャンペーンは、2019年から毎年夏休み明けに行われており、フリースクール、子ども食堂、プレーパークなど、全国各地の子どもの居場所の情報を紹介しています。

オープニングイベントが8月20日にオンラインで開かれ、ハンズオン埼玉の西川正副代表理事、豊島子どもWAKUWAKUネットワークの栗林知絵子理事長、フリースクール全国ネットワークの中村尊代表理事、パノラマの石井正宏理事長が登壇しました。彼らは、「こどもまんなか」というテーマで、子どもたちの生きづらさをどう減らし、寄り添う支援につなげていけるかを話し合いました。

モデレーターの西川副代表理事は、子どもの状態と学校に行く・行かないを組み合わせた4象限の図を提示し、「子どもたちが良い状態にいられるのかどうか」を共通の目標にするべきだと述べました。

これに対して、中村代表理事は、「苦登校」の子どもたちが自死を選んでしまうこともあると指摘し、「子どもが休みたいと言えば、『分かった、休もう』と言ってほしい」と保護者や教員に呼び掛けました。

石井理事長は、高校での「居場所カフェ」の活動を紹介し、「信頼貯金」をためておくことの重要性を強調しました。

栗林理事長は、「学校の先生も相談すれば何とかなるという体験がないのかなと思う」とし、学校と地域が連携できる社会になってほしいと話しました。

石井理事長は、学校が福祉的な機能を強化し、さまざまな民間との協働でケアができるようにすべきだと提案しました。

西川副代表理事は、「先生の余裕のなさが『苦登校』の子どもを生んでいる。これが根本的な問題なのかもしれない」と応じました。

私たち教員は、校務をこなすことも重要ですが、生徒たちと向き合うことが重要かつ必要です。そのためには、テクノロジーの力をフル活用してその時間を生みだす、これが私の使命だと考え、これからも活動していきます。