昨日、都内の高校生たちが、教員不足の解消のための予算確保などを要望する署名活動を行ったという記事を紹介しました。これに対し、私はテクノロジーを活用した教員の業務改善が重要だと述べ、今回はその一例を紹介します。
学校では、ほとんどの場合、年に数回、学級懇談会が実施されます。保護者の方々には、お忙しい中、学校に来ていただきお話をさせていただいています。その日程調整は、これまでは保護者の方に希望日をご記入いただき、担任が調整を行っていました。しかし、私は、Googleのカレンダーを活用して、直接保護者の方に予約していただく取り組みを昨年から行っています。予約が早いものが先になる以外は、保護者の方にとっても担任の業務効率化の面においても有用だと感じています。
今後も、テクノロジーを駆使して、さまざまな校務効率化に取り組んでいきたいと思います。
6/8の教育新聞より
日本若者協議会教育政策委員会の高校生らが、教員不足の解消のための予算確保などを要望する署名活動を行い、教員の労働環境改善を提言した。提言には、教員数の増加と仕事の分担、教員の質を担保するための経済的支援や学び続けられる環境の整備、教員の正規雇用の進め方などが含まれる。署名は2万9000筆を超え、今後、小池百合子東京都知事や都教委などに提出する予定。
ここからは私の考えを述べます。
教員不足は、重要な課題の一つです。その背後にはさまざまな要因があると考えられます。まず、教員の業務量が多すぎるという問題があります。授業だけでなく、部活動の指導、進路指導、保護者との面談など、教員の仕事は多岐にわたります。教員一人あたりの業務量が多すぎると、教員のストレスは増大し、職場離れを促進させる可能性があります。また、教員は専門的な知識と技能を要求される職業ですが、その労働条件や給与適正化は、教員のモチベーションを保つためにも重要だと思います。そして、教員自身のスキルアップやキャリアアップを支援する制度の整備も重要です。教員が自己成長を感じ、長く教育現場で活躍できるような環境を提供することで、より多くの人が教員という職業に就く意欲を持つことが期待できます。
今後劇的にこの問題が解決されるとは到底感じられません。そういう状況において、２つしか方法がないと私は考えます。今までやっていたことを思い切ってやめるか、もしくは今までやっていたやり方を大きく変えるか。後者において、テクノロジーの力を活用することも重要だと考えます。
まず、教材のデジタル化は、教員の業務負担を大いに軽減することができます。教員が使用するテキストやワークシートをデジタル化することで、教材の準備時間が短縮され、また生徒への配布や更新が容易になります。さらに、デジタル化された教材は自己学習の支援にも役立ち、生徒が自分のペースで学習することを助けます。また、AIやデータ分析の活用も見逃せません。AIは、採点や成績分析といった作業を自動化し、教員の負担を軽減します。すでに、ChatGPTを活用した問題作成や教材研究を実践しており、授業段取りをかなり効率的に行うことができています。
以上のように、テクノロジーを活用することで、教員の業務の生産性を向上させ、教育の質を高めることができます。また、空いた時間を本来教員として必要な生徒と向き合う時間に充てることができます。
今後の社会を支えていくのはこれからの子どもたちです。その未来に関われることを誇りに思い、これからも実践していきます。
6/14付の新聞記事より
とある県の公立高校で、4月に生徒が詐欺行為に関与している可能性があると学校から報告を受けたと県教育委員会が発表しました。複数の生徒が電子決済アプリを使ったとされる詐欺事件が発生し、県警が捜査を進めています。学校も生徒について聞き取りを進めていますが、詳しい内容については明らかにされていません。
デジタル化が進み、便利な反面、高校生でも犯罪に手を染められる時代になりました。手軽さを悪用して、面識のない相手にも送金や請求ができるため、個人間のやり取りには注意が必要です。
私は授業でコンピュータリテラシーという科目を教えています。とかく、コンピュータスキルの上達に注力しがちですが、今回の新聞記事から、正しく扱える（リテラシー）教育の重要性を改めて感じました。ただ、危険だから使わせない教育ではなく、危険を理解し正しく使える教育を心がけていきたいとも考えています。
本日付けの新聞記事より
トヨタ自動車は電気自動車(EV)の航続距離を伸ばせる「全固体電池」 について、2027~28年の実用化を目指す方針を1日までに明らかにした。 課題としていた耐久性の向上に成功し、実用化に一定のめどがついたという。 次世代電池の早期投入は、EVで先行する海外勢に追いつく鍵となる。 静岡 県の研究拠点でメディア向けの技術説明会を開いた。
電池は、電気エネルギーを供給するためのツールで、主に三つの部分で構成されています。つまり、正極（プラス側）、負極（マイナス側）、そして電解質と呼ばれる部分です。電池が作動するとき、負極から正極へ電子が移動します。そして、それが電気エネルギーとして利用されます。この電子の移動を助けるのが電解質の役割であり、これにより電子がうまく流れることができます。以上が通常の電池についての説明です。次に、全固体電池について説明します。全固体電池とは、すべての部分が固体でできた電池であり、正極、負極、電解質が全て固体でできています。通常の電池と何が違うのでしょうか。一般的なリチウムイオン電池などは、電解質が液体です。しかし、液体は漏れるリスクがありますし、場合によっては発火する可能性もあります。それに対して全固体電池は、全て固体なので漏れたり発火するリスクがほとんどありません。これにより、より安全で、さらには高いエネルギー密度を持つことが可能になります。ただし、全固体電池の電解質は固体なので、電子の移動を助けることが難しいです。そのため、科学者たちは電子がスムーズに動く固体電解質を見つけるために多くの研究を行っています。 全固体電池は、その安全性やエネルギー密度の高さから、電気自動車やスマートフォン、さらには宇宙探査など、多くの分野での利用が期待されています。リチウムイオン電池と比較して、安全性が高く、急速充電が可能などの特長があります。トヨタ自動車は、全固体電池を搭載したEVの航続距離を現有のリチウムイオン電池の約2倍に引き上げることを目指しており、2027年から2028年にかけて実用化を目指すと発表しています。今後も研究開発を進め、実用化に向けた取り組みを続ける予定です。
日本はEV普及が進んでいません。私もいつかEVを購入と考え、自宅車庫には200V充電コンセントを10年前に設置していますが、充電時間の長さ、EV普及率の低さ、車そのものの値段の高さなど、さまざまな理由でEV購入には至っていません。 今後、固体電池が主流になれば、EV購入も視野に入ってくるかも・・・
学校は、多くの人にとって学びの場です。学校で習得することは、その後の人生に大きな影響を与えます。私は常に学校が学び続ける力を養う場所であると考えています。以下では、その理由を3つ挙げて説明します。
学校は、新しいことを学び続けることを奨励する環境です。授業や課外活動を通じて、多様な知識や技能を習得することができます。また、良い成果を得るためには、自分自身を常に改善することが必要です。このような環境が、学生たちに学び続ける意欲を刺激し、将来に向けた学びの欲求を養います。
例えば、本校では毎朝、読書の時間を設けています。この時間は、教科書には載っていない先駆者の知識・教養を学べる貴重な機会です。このような時間を設けることで、学生たちは自分の興味関心を広げ、学び続ける意欲を刺激されます。
学校での経験は、必ずしも成功することばかりではありません。失敗や挫折を経験することもあります。しかし、そのような経験は、生徒たちがそれを乗り越える力を身につける機会になります。失敗から学び、次に向けて前進することができるようになることは、学び続ける力を養う上で非常に重要です。
例えば、授業での発表や課題提出でのミスや不合格といった経験は、生徒たちが失敗を経験し、それを乗り越える力を身につける機会となります。また、部活動などの課外活動でも、失敗を経験することがありますが、そのような経験は、生徒たちが自分自身を改善し、練習し続けることで克服することができます。
学校は、学習習慣を身につけるための最適な場所です。授業や宿題の時間管理や計画を立てること、効果的な学習方法を模索することなど、学生たちは様々な学習習慣を身につけます。これらは、将来においても、学び続けるための基礎となるものです。
例えば、授業や宿題の時間管理をすることは、学生たちが自分自身のスケジュールを管理する方法を身につけることに繋がります。また、効果的な学習方法を模索することは、学生たちが自分自身に最適な学習方法を見つけることに繋がります。これらの学習習慣は、将来において学び続けるための基盤となります。
学校は、学び続ける力を養うための貴重な場所です。学び続ける意欲を刺激する環境、失敗を経験し、それを乗り越える力を身につける機会、学習習慣を身につけるための場所として、学校での学びは、将来に向けた重要な基盤を築くことになります。
今後のAI社会において、これまで保証されていたものが崩れる可能性が大いに考えられます。人間が本来もっている”学ぶ”ことの楽しさを伝えられるよう、これからも一教員としてサポートしていきたいと思います。
９日の閣議後、永岡文科大臣は会見で以下のような指針を示しました。
GIGAスクール構想の端末更新費用について国費負担を目指す考えを示した。自治体ごとに格差が生じることを避けるため、国費負担の方針を盛り込むよう求める声が上がっている。政府が示した骨太の方針の原案では更新費用の負担に関する考え方は明記されておらず、与党などとの調整によって内容が修正される可能性がある。
このことについて、考察します。
GIGAスクール構想は、子どもたちが1人1台のタブレット端末などを使って学ぶことを目的としています。しかし、この計画には様々な課題があります。その中でも最も大きな問題の一つが財源問題です。GIGAスクール構想の端末更新費用は自治体に負担されることになっていますが、その負担額は自治体によって大きく異なるため、財政力の弱い地方自治体では実施が困難となる恐れがあります。
永岡文科相は、GIGAスクール構想の端末更新費用について国費負担を目指す考えを示しました。自治体ごとに格差が生じることを避けるため、国費負担の方針を盛り込むよう求める声が上がっています。なぜなら、自治体によって財政力や人口密度が異なるため、端末更新費用の負担によって地域格差が生じる恐れがあるからです。国費負担が実現すれば、すべての自治体で均等にGIGAスクール構想を進めることができます。
政府が示した骨太の方針の原案には、端末更新費用の負担に関する考え方が明記されていないため、与党などとの調整によって内容が修正される可能性があります。しかし、永岡文科相が国費負担の必要性を強く主張したことで、政府内でも議論が進むことが予想されます。今後、地方自治体や教育関係者からの声にも耳を傾けながら、GIGAスクール構想の財源問題に取り組んでいくことが求められています。
GIGAスクール構想は、日本の教育を変革する大きなプロジェクトです。しかし、実施にあたっては様々な課題があります。特に財源問題は、地方自治体にとって大きな負担となるため、国費負担の必要性が高まっています。政府が今後どのような方針を示すのか注目が集まるところです。GIGAスクール構想の成功に向け、財源問題を解決するための取り組みが求められます。
本校には、機械科、電子科そして電気科があります。
県内の工業高校の入学状況はお世辞にも良いとは言えません。そのため、科長の危機意識は高く、魅力ある科づくりは最重要課題でもあります。
この状況をいかに変えていくか。日々模索し、３科長で科長会議を頻繁に行っています。今日のテーマは、現在、必要とされる答えのない課題に対する探究力を如何に身に付けさせるか、です。
総合学科では、総合的探究の時間に探究活動を行っています。が、工業科では、課題研究で代替され、その授業は３年次のみとなります。これでは、系統的に探究活動はできず、１年（実質９ヶ月）で成果を出さなければなりません。
社会に問を立て、それらを日々の学習（生活）活動を通して、自分なりの解決を目指し学ぶ。これを入学時から実践すべく、各技術部（本来、技術部は資格取得をメインとして活動をする）を拡大し、科の枠を超えた活動グループとしての探究活動を、外部の協力を得ながら進めていく。これが、本当の課題研究となるのではないか、という話し合いをしました。
現在、一部の工業科１年生ではありますが試験的に外部と連携し、探究活動を行っています。今後、このつながりを発展し、生徒たちが卒業後、社会に貢献できる工業科人材となることを目指し、生きた学びが提供できるようトライ＆エラーを繰り返し、工業ならば総合高校の工業科を選んでいただけるような活動をしていきます。
突然ですが・・・
組織は”人”ですよねー。
AI社会が訪れていますが、やはり”人”は欠かせません。
横文字が好きなので”human resources"は"important"です。
ルー●●みたいな表現になってしまいましたが。
手前みそながら、我が電気科は恵まれています。なぜ、恵まれているか・・・
それは”自立”しているからです。”自立”は自ら立てると書きます。自ら立てるとはどういうことか・・・。それはシンプルに、考えて動ける、です。この”動ける”というのが重要で。
不確定要素が多く、先行き不透明なVUCAといわれる現代に、正解はありません。そんな時代には、とにかく動き、そこから修正して改善していくということが必要になります。
「え～、そんなこと学校で教えてくれてないしぃ～～」そうなんです、学校では答えがあることしか教えられないのです。いや、訂正します。答えがはっきりしていることは教えますが、そうでないものは探究してもらいます。
いっしょに生徒と考えて、悩み、個々人にとって正解に近いと思われる体験を提供できるのが、良い学校だと思います。
話がだいぶそれてしまいましたが、これからも個々人がVUCAな時代を生き抜いていけるような教育が提供できるよう微力ながら頑張っていきたいと思います。
本校は、１年時に国家資格、電気工事士にチャレンジします。
iPadを活用し、解答はiPadで回収▶採点はオンライン▶返却はiPadという流れでほぼほぼオンライン化されており、スピード感をもって学習できます。さらには誤答分析が瞬時に行えますので、苦手箇所が個別にレポートとして渡されるので、効率的に学習できる強みがあります。
